電話サポート平日09:00〜17:00  082-258-2988

テレワークとは?

世間で働き方改革が叫ばれる中、テレワークというキーワードをよく耳にします。別名リモートワークや在宅ワークと呼ばれることもありますが、つまりはICTを活用して時間や場所に制約されない働き方のことを指します。

メリットデメリット

新しい働き方として注目されているテレワークですが、メリットとデメリットの両面を理解した上で取り入れることが重要です。まず最大のメリットは、決められた場所に決められた時間に出社する必要がないということです。テレワークの導入が進めば満員電車の混雑解消にも繋がると言われていますし、通勤時間が短縮出来るのでその分を家事に充てたり、自身の趣味や勉強の時間に充てたりと有意義な過ごし方も出来ます。また子育てや介護などで働く時間に制約がある人でも、就業場所や時間に囚われず働くことが出来るので、働く意欲を損なうことなく活躍することが期待されます。

一方のデメリットは基本的に単独で業務を行うことになるため、職場内でのコミュニケーションが希薄になってしまう傾向があります。事務所に出社すれば多かれ少なかれ同僚と会話をしたり、業務についての報告を行ったりするのが日常茶飯事であっても、テレワークとなるとコミュニケーションを取る際には電話やチャット、SNSでのやり取りが中心になってしまいます。また周囲の目がなくなるためなかなか集中出来なかったり、勤怠管理が通常の勤務よりも複雑になります。

双方でクオリティの高いコミュニケーションを要所で取り入れる意識を持つことと、勤怠管理システムを導入して会社側も労働者側も安心して取り組める環境整備が大切です。誰も見ていないところだとサボってしまうのではと自分自身が不安になる方は特に要注意です。

テレワークに向く職種

テレワークに向いている職種はまず大前提としてパソコンとネット環境があれば作業が出来る職種です。webデザイナーやライターなどは黙々と集中して作業をする時間が必要であることから考えても、全社員が一か所で集まる働き方よりもテレワークのように思い思いの時間や場所で業務にあたるスタイルが向いているでしょう。

ライターはクライアントの要望などを直接取材することも出来ますし、メールだけでなくチャットやメッセンジャーなどのより即時感のある媒体を使えば、いつでもクライアントに良好なヒアリングが可能になります。また営業職であっても、アポイント先に直行直帰でそれ以外の時間は携帯しているパソコンで作業、決められたタイミングで出社し部署内でのミーティングなどをこなせば、テレワークに向いているとも言えます。

いずれにしてもその日にどのような作業を行っているのか、部署内でシェアをしていればサボっていると勘違いされることも、逆に自分自身が不安になることもありません。一方で顧客情報や商談情報など社外秘の情報を社外に持ち出すこと自体がリスクにもなるので、セキュリティ上問題のない職種に限られます。

営業アシスタントのような職種であれば、顧客情報などには触れずに、プレゼン資料やマーケティング資料の作成が出来ます。こちらもテレワークに向いています。プログラミングやデータ入力の職種も環境を整えればどこでも就業可能なので魅力的です。

テレワークに向いている性格

テレワークに向いている性格は、自分をきちんと律することが出来る人です。周囲の目がなくなるとサボってしまう人は信頼関係が崩壊するだけでなく、自分自身の良心をも傷つけることになります。誰かが見ているわけでないにしても、自身の職務を全うする強い意志を持ち続けなければなりません。またこまめな連絡を取り、良好なコミュニケーションを常に取れることも大切です。同僚であってもテレワークだと顔を合わす機会はめっきり減ってしまいます。

同じ空間にいれば意識せずとも何となく取れるコミュニケーションが、テレワークだと意識しないと取れなくなるでしょう。人は相互理解のためにもコミュニケーションを継続しなければ信頼関係は薄れてしまいます。面倒だからと連絡を怠ったり、雑な報告ばかりを続けているとそのままテレワークをすることすら困難になります。

一方で寂しがり屋で孤独な環境に弱いという方は向かないです。自分から連絡をしなければ誰からも相手にされないという感覚に陥ってしまう場合は特に注意が必要でしょう。計画性を持った性格というのも非常に重要なポイントです。納期に間に合えば良いというわけでなく、リジェクトがあった場合のことも考えて余裕を持ったプランニングで常に案件を捌ける人は重宝されます。

そして何より大切なのは、自分にはテレワークが必要だというきちんとした理由があることです。大義名分がなければこの働き方は難しいものです。介護や子育てなどを理由にする方が多いのはそのためです。

まとめ

東京オリンピックまでにテレワークの普及率を上げる政策もありますが、このように大きなきっかけがないと日本人の気質的に難しい部分が多いでしょう。向き不向きをきちんと理解した上で、社内での導入を上層部を含めて決定する必要があります。

本文の内容は2019-06-20時点のものです。その後の法改正などは反映しておりません

PAGE TOP